パク・オクス氏のグッドニュース宣教会、韓国キリスト教連合、IYFが大々的に案内を配布
ここ数日、日本各地の教会から本紙宛に「韓国キリスト教連合(KCA)主催」と称するオンライン聖書セミナーの案内が郵送やメールで届き始めていると相談が相次いでいる。案内状には「韓国キリスト教連合」「グッドニュース宣教会」と書かれ、中には「IYF国際青少年連合」「CLF(Christian Leaders Fellowship)」の団体名も確認された。これらは全部、韓国主要キリスト教団で1985年から異端、カルト集団と認定されている「救援派(クオンパ」のグループだ。
指導者は朴玉洙(パク・オクス)氏。救援派は、ここ数年全国の教会に案内を郵送したりSNSで宣伝をするなど活動が活発化している。主に既成教会の牧師、リーダーを救援派側の教えに改心させようと福音的に見える教理、プログラムをPRしてセミナーに誘う。救援派の教理は「明らかな異端」であると韓国のキリスト教有力紙が解説付きで紹介するなど警戒されるグループだ。
今年になり新型コロナウイルスの影響で教会が閉鎖(礼拝の自粛)する中、グッドニュース宣教会は既成教会の牧師宛に「ZOOM会議」「ZOOM聖書勉強会」のグループ参加を呼びかけるメール配信をはじめている。またYouTubeを駆使したオンライン聖書セミナーも「5月10日(日)~13日(水)」の日程で案内している。
国内にとどまらず東南アジアにある日本人教会でも同様のメールが届き対応に苦慮している模様だ。メールを受信した牧師らの情報によれば、「地域教会の主要な牧師の一部が救援派(グッドニュース宣教会)と親しく交流し、他の牧師のメールアドレスを提供している可能性がある」と述べた。事実、救援派側は地域教会ごとにまとめてメールで案内を送っている。個人情報が漏洩している可能性が高い。最近は市や教育委員会の後援を受けてカンタータ公演の他、映画会、地元住民との文化交流と称した「マインド講演」も活発に行なっている。これらも救援派の宗教的活動の一部である。
特に公共施設を利用する際、「布教活動はしない」との約束を破るなどモラルに反する運営姿勢に行政側も困惑している様子だ。このグループが「異端」「カルト」であることを理解した上で牧師は教会員を中心に注意喚起する必要が急がれる。本紙は救援派の教理問題についても記事にまとめる予定だ。クリスチャン新聞が過去にくわしく報じている。
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