特集「素人でもできる異端の教えの見分け方」

異端・カルトは使命のために嘘をつくことを《聖書解釈の原則5》で説明しました。それでは、ある情報が真実か虚偽かをどうやって見分ければよいのでしょうか? 情報を読み解く力を「メディアリテラシー」といいます。このメディアリテラシーを研ぎ澄ませ、押し寄せて来る情報を注意深く精査していかないと、バイアスのかかった情報の波に流されたり、時には詐欺的な虚偽や偽装に騙されてしまったりすることにもなりかねません。

マスメディアは何を伝えているか

私たちは普段、新聞やテレビのニュースなどで起こっている出来事を知ります。報道されたことが「事実」だと思っているわけですが、記事は取材した出来事や発言のすべてを伝えているわけではありません。各社各様に「このことを伝えよう」という編集意図があり、情報を取捨選択しているのです。編集意図にそぐわないことは初めから除外して触れないこともあります。誤認や誤報の可能性もあります。ということは、自分がニュースで見たり聞いたりした情報をそのまま鵜呑みにするのは危険だということです。

例えば分かりやすい例として、戦時中の新聞やラジオ放送で伝えられたニュースは報道管制が敷かれていました。当時メディアは日本軍の敗退や戦局不利の事実を知ってもそれを伝えることは許されず、大本営発表というフィルターを通した情報だけを報じました。多くの国民が日本は連戦連勝しているという虚偽の報道を真に受けていました。学校の教科書では神話にすぎないファンタジーを日本の歴史のように教え、日本人が特別に優秀な民族であるかのような歪んだ自尊心を植え付けました。その結果、国民全体がバランスのとれた正しい判断ができず、他国を見下したり、「鬼畜米英」といった印象操作に煽られたりして、無謀な戦争に突き進む軍部を止めることができませんでした。

そうした失敗に対する反省から、戦後憲法では言論の自由や表現の自由が保障されました。では、それで誰もが事実を知ることができるようになったかといえば、そう単純ではありません。同じ出来事でも政治的な立場によって見方が異なりますし、情報の発信源やスポンサーとの力関係によっては記事にすることを控えたり、情報を隠蔽したりすることも起こります。しかし、記者クラブを通して情報が官公庁から提供される大手メディアが書けないところを、記者クラブに所属しない独立紙や雑誌がスクープするなど、多様なメディアに報道の自由が保障される限り、隠された情報を補完することができます。

そもそも情報というものは100パーセント完全なものなどないことをわきまえ、一つの情報あるいは一つの機関が発信することを鵜呑みにしたり過信したりしてはいけないということです。一方向からの情報で軽はずみに判断するのではなく、複数の情報それもできるだけ多くの異なる立場からの情報を読み比べる必要があります。そこから客観的事実と言えることは何か、情報の発信源が伝えたいと思っていることは何か、そのメディアがそこから何を伝えようとしているのかなど、情報の内容と目的を見きわめていく作業が重要です。

インターネット情報の性質

さらに、近年急速に発達したインターネットは、誰でも自由に情報を発信できるので、雑誌なども含めた従来のメディアが伝えきれない部分を草の根から発信したり、掘り起こしたりできる可能性を秘めています。ただしその反面、裏付けの取れていない噂話のようなものでも簡単に発信でき、SNSで拡散されてしまうこともあるので要注意です。ネットは検索機能があるので情報を集めるには便利ですが、それゆえの弊害もあることを知っておく必要があります。ある組織(会社であれ団体であれ)が意図的に特定の情報を大量にネット上に拡散することができます。キーワード検索してそのような情報が多くヒットすれば、それが事実だと思い込みがちですが、それは世論や購買動向をある方向に誘導するために仕組まれた操作かもしれません。また、キーワード検索の負の面としては、人は自分好みの情報を集める傾向があるために、ネットでは容易に自分がこうだろう、こうあってほしいと思う情報を入手しがちになります。そして、人はそれを「事実」だと思い込む傾向があるのです。

以上、一般論として情報の読み解き方について少し長く説明してきましたが、これらのことはみな異端・カルトの情報操作に騙されないために大切な心得でもあります。特に最近の異端・カルト組織はインターネットを駆使することに長けていますから、上に記した情報判断の基本を踏まえた上で、特にインターネット上に氾濫する情報を注意深く読み取っていただきたいと思います。

 

組織内で密かに「来臨のキリスト」と信じられていると多くの証言があるダビデ張こと張在亨氏(ジャン・ジェヒョン=ワールドオリベットアッセンブリー創立者及びクリスチャントゥデイ創設者)が来日した際に空港で出迎える谷川健太郎氏(同教団日本支部牧師:センター長)、同教団「幹事」でクリスチャントゥデイ代表取締役を勤める矢田喬大氏。

 

疑惑のネットメディアがどのように情報を印象操作するのか、実例を見てみましょう。ネットメディア「クリスチャントゥデイ(CT)」創立者の張在亨(ジャン・ジェヒョン)氏が組織内で自身を密かに「来臨のキリスト」と信じさせている疑惑をブログで追及していた救世軍士官・山谷真氏に対し、CTが山谷氏を名誉毀損で訴えた民事訴訟で2013年11月13日、東京地裁は判決を言い渡しました。それについてCTは「クリスチャントゥデイの名誉を毀損 山谷真牧師に賠償命令」の見出しで、概要次のように報じました。

〈以下、CT2013年11月13日付記事より引用〉

クリスチャントゥデイが、統一協会などの異端・カルト団体だと指摘したブログで名誉を傷つけられたとして、ブログを管理する救世軍少佐(牧師)の山谷真氏に損害賠償などを求めた訴訟で、東京地裁は13日、山谷氏に95万円の賠償と、名誉棄損表現にあたる記述の削除を命じる判決を言い渡した。

戸田久裁判長は、「原告らの被った不利益の程度は小さいものといえない」と指摘した。

問題となったブログでは、クリスチャントゥデイが異端的教義を信奉しているなどと断定的な記述を掲載した。山谷氏側は「真実であると信じるにつき相当性がある」と主張したが、判決は「客観的な資料に基づいて慎重な分析が行われたとはいい難く、他に合理的な根拠といえる資料は認められない」とした。(以下略)

〈引用以上〉

全文はこちら

https://www.christiantoday.co.jp/articles/12242/20131113/news.htm

 

また同年12月5日付続報「名誉毀損の賠償命令の山谷真牧師、控訴断念し敗訴確定 賠償金など計121万円支払う」の見出しで、概要次のように報じた。

〈以下、CT2013年12月5日付記事より引用〉

東京地裁から、名誉棄損による賠償金の支払いを命じられていた救世軍の山谷真少佐(牧師)は、賠償命令に加えて名誉棄損表現にあたる記述の削除を命じた今回の判決を受け入れ、控訴を断念した。これにより、山谷氏の敗訴が確定した。

山谷氏は裁判所の命令に従い、クリスチャントゥデイ側に賠償金95万円と遅延損害金の合計121万5348円を支払った。一方、クリスチャントゥデイは、山谷氏から受け取った賠償金と遅延損害金の全額を、11月29日付で救世軍の社会鍋に寄付している。

今回の判決により、クリスチャントゥデイを異端・カルト団体と指摘し、従業員がマインドコントロールを受けているなどと主張してきた山谷氏の数々の記述は、「合理的な根拠があるとはいえない」「裏付ける証拠はない」「意見ないし論評としての域を逸脱したものとして違法性が認められる」などと、明らかな名誉棄損行為と認められた。同氏がブログ上でクリスチャントゥデイに対する名誉棄損行為を始めてから約8年を経てようやく、山谷氏敗訴のかたちで事件の決着がついた。(以下略)

〈引用以上〉

全文はこちら

https://www.christiantoday.co.jp/articles/12312/20131205/news.htm

 

これに対し、クリスチャン新聞は同じ判決を「クリスチャントゥデイ裁判:名誉毀損引き分け——東京地裁 謝罪請求は棄却」の見出しで、次のように報じた。

〈以下、クリスチャン新聞2013年12月8日付記事より引用〉

 自称キリスト教メディア「クリスチャントゥデイ」と関連団体の創設者、張在亨氏(ダビデ張)の異端カルト疑惑をブログで追及してきた救世軍士官(牧師)山谷真氏を相手取り、株式会社クリスチャントゥデイ(以下、CT)とその代表(社長)及び前代表らが、名誉を毀損されたとして記事の削除や損害賠償等を求めた民事裁判で、東京地裁(戸田久裁判長)は11月13日、一部記事の削除などを命じる判決を言い渡した。
CT側が削除を要求したブログ記事の表現は87か所に及ぶが、判決はこのうち41か所について真実・相当性、公共性・公益性が認められ名誉毀損に当たらないとの判断を示した。損害賠償については原告3者で計200万円の請求に対し95万円が相当と認定。裁判費用も原告被告で2分するなど、いわば「引き分け」の判断。山谷氏のブログ上に謝罪文を掲載せよとのCT側の請求は退けた。
(中略)
判決は、本件ブログ記事のうち「キリスト教界に一定の影響力を有する報道機関及びその役員の異端疑惑や統一教会疑惑に関する」各表現について、「公共の利害に関する事実であり、専ら公益を図る目的でなされた」と認定。だが公益性と並び名誉毀損の違法性が阻却される要因である真実・相当性については、表現内容で判断が分かれた。
山谷氏が元CT編集長K(判決は本名)の両親に相談されて受け取った「2002年」「東京ソフィア教会」の記述があるノートについては、Kの所有物であり、「『キリストの来臨』について『イエスキリストではなく、来臨のキリスト』などの記載があり、これは正統派のキリスト教の教義から外れる内容である」として、「正統派ではない『キリストの来臨』に関する講義が平成14年当時、東京ソフィア教会において行われていた可能性がある」と認定。しかし「張在亨が来臨のキリストであることが明示的に記載された部分はなく、本件ノートが(略)、直ちに、張在亨が来臨のキリストである旨の教義が東京ソフィア教会、ひいては原告会社において教え込まれていたとは認められず、他にこれを裏付ける客観的な証拠はない」と判示した。
これに対し山谷氏側は、CT関連団体の脱会者からのメール中に「再臨主がダビデ張であるとの教えがあった」旨が記載されていた書面を証拠として提出したが、判決は脱会者と名乗る人物が匿名で特定できないとして退けた。山谷氏は、この点を立証するには脱会者に実名で法廷証言をしてもらわなければならない、などと判断し控訴を断念。本判決が確定した。(以下略)

〈引用以上〉

 

また同時に掲載した関連記事では「『来臨キリスト』疑惑 真実・相当性を認定——世界的組織の関連が解明」の見出しで、次のように報じた。

〈以下、関連記事〉

 クリスチャントゥデイ(CT)が救世軍の山谷真少佐を名誉毀損で東京地裁に訴えた裁判の判決は、「張在亨の再臨疑惑については、韓国キリスト教総連合会の異端対策委員会(CCK)が『証拠がなく事実でなく、異端性が全くない』との判断を示し、世界福音同盟においても同趣旨の通知が公表されたことにも照らせば、原告会社において張在亨が再臨主であるとの異端的教義が信奉され、教え込まれていることを認めるには足りない」と判断した。
しかし、元CCK異端カルト対策委員で張在亨氏の異端疑惑を調査した崔三卿(チェ・サムギョン)、陳用植(チン・ヨンシク)、朴(パク)ヒョンテクの3氏は、同決定の真意について、①「1997年以前は統一教会と関係があった」ということであり、②「張牧師に他のどんな異端思想もない」という意味ではない、との見解を公表している。
(中略)
判決は、CT側の否定にもかかわらず、「クリスチャントゥデイは、キリスト教メディアの世界的ネットワークとして、アメリカ、イギリス、日本、韓国等の世界各国の主要土地に記者を有し、新聞を発行している。原告会社は、上記ネットワークの一部として、日本において『クリスチャントゥデイ』という新聞を発行する組織である」と事実認定。
また、各種団体や人物の関係について、張在亨氏が韓国で設立した教団「大韓イエス教長老会合同福音」(以下、合同福音)から派遣された宣教師が日本キリスト教長老教会や東京ソフィア教会を設立したこと、同教会とCT、株式会社ベレコム、韓国クリスチャントゥデイの住所が重なる時期があること、CTは韓国クリスチャントゥデイ、(米国)クリスチャンポスト及びベレコムから資金援助を受けたこと、原告高柳泉氏(前CT代表)は合同福音において張在亨氏から牧師の按手を受け、東京ソフィア教会牧師や合同福音の日本代表使役者の地位に任命されたことなど、相互に密接な関係にある構造が解明された。現CT代表の矢田喬大氏も、株式会社ベレコム取締役、東京ソフィア教会賛美リーダー、ACM千葉センター代表者、イエス青年会会長であったと認定された。

〈引用以上〉

全文はこちら https://クリスチャン新聞.com/?p=1205

「事実」と見せつつ真実を隠す

CTとクリスチャン新聞、どちらの記事も判決の事実を報道している。しかし、伝えている内容は焦点が異なる。CTは、判決が山谷氏に95万円の損害賠償と名誉棄損表現にあたる記述の削除を命じたこと、山谷氏が控訴を断念し賠償金など121万円(注:訴訟費用を含む)を支払ったことのみを報じた。それだけを読むと、この裁判でCTが一方的に勝訴し、山谷氏は非を認めて控訴を断念したかのような印象を受けるだろう。

それに対しクリスチャン新聞は、判決が名誉毀損を認めたのは87箇所中の46箇所であり、残りの41箇所は公益性に加えて真実相当性が認められ、名誉毀損が阻却された(成立しない)という内容と、その中にCT側がそれまで否認してきた張在亨氏との関係や、関連教会内で「来臨のキリスト」という「正統派のキリスト教の教義から外れる」内容が教えられていたことなどが事実認定されたことを伝えている。また、山谷氏がなぜ控訴を断念したのか、その理由がCTを脱退した内部告発者が実名で証言できないためであったことも述べている。

つまり東京地裁判決において、CTが訴えた山谷氏ブログ表現の名誉毀損については一部が認定され損害賠償命令が出されたが、その結論に至る事実認定においては隠されていたCTの実態が明らかにされたのである。これは裁判報道において「形式敗訴・実質勝訴」とも言われ、損害賠償請求が認められたという点で被告側敗訴であるものの、事実認定において実を取ったことが評価されるという判断が成り立つ。その事実認定をクリスチャン新聞は詳細に報じたが、CTは一行も触れなかった。このようにして事実の一部を伝えながら一部を隠すことによって、読者に実態とは異なる印象を与える情報操作がなされうるということの典型的な事例と言えよう。

CTはこの判決を最大限に利用し、ブログはCTへの誹謗中傷だったと主張。あたかもそれが裁判所によって認定されたかのように対外的に説明し、自分たちの正当性を根拠づけようとしたことをCT元従業員らは知っている。

なお、判決後に本紙中橋編集長ら一般公募で業務に従事していた当時のCT従業員7名や一部の執筆者らが矢田社長に対し判決文の開示を求めたが、矢田氏は言葉を濁し一部しか開示しようとしなかった。真実を求めて東京地裁で判決文など裁判資料の全般にわたって閲覧した本紙、中橋編集長らはCTの虚偽実態を確信し2018年2月、謝罪表明とCTの責任を追及する従業員声明を発表した。

http://www.kirishin.com/2018/02/09/10856/

https://xn--pckuay0l6a7c1910dfvzb.com/?p=18816

また日本基督教団では、統一原理問題連絡会(現・カルト問題連絡会)のメンバーが判決文を直接確認しCTの虚偽を確信。その報告やCT脱退者の証言に基づき、2018年1月「キリスト教として同一の線に立つことは出来ない」との判断を再確認する石橋秀雄総会議長の声明を発表した。

https://クリスチャン新聞.com/?p=18639

 

これらの事例は、複数の情報を精査するとともに、できる限り原本に近い資料で確認することの重要性を示している。

 

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